ほぼ隔日の追加にします。
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2009年7月30日
ベネッセ調査の時間の使い方で小中高校生の６割が「時間を無駄に使っている」と
７月３０日の日本経済新聞夕刊に『小中高生の６割「時間を無駄に使っている」 ベネッセ調査』という記事が出ていました。ベネッセはいろいろ面白い調査をしていて役にたちますね。
この調査は「ベネッセ教育研究開発センターが昨年11月、全国の小学５年生〜高校２年生を対象に行い、8017人から回答を得た。」ということです。昔より今の方が子どもへの関わりがある意味、過剰になってきている面がありますからね。それで小学生の時には親などの指示に従って過ごすことが多くなっているのかも。塾や習い事などですね。「遊び」や「自学自習」が主ではなく、外部要因たる「塾」などが生活の中心にきているので、自身で時間の使い方を決めるということがないのかもしれませんね。
その結果、時間をどのように配分すると自分にとってより効率的かを考える経験ができていないとではとありました。これは、いろいろな面でいつまでも「指示待ち」の傾向があることと無縁ではないでしょう。何人もといってよいくらい、少しは「指示待ち」の部分は持っています。その「指示待ち」の時間が長くなってしまっている子が多くなったということでしょうか。結局は自己をコントロールする鍛錬をさせてこなかったツケが出てきているのでしょうね。
2009年7月28日
「最低賃金上げ、35県見送り」で思い出したこと
７月２８日にnikkei.netで見つけた記事に「最低賃金上げ、35県見送り 雇用確保を優先」というのがありました。雇用を考えてということですね。
ところで、何年か前だったと思うのですが、アメリカのある州で従業員数がある程度以上の企業の最低賃金だけを引き上げる法案を成立させたといのです。その理由は、「エブリデー ロウプライス」というのですが、それは従業員の低賃金で支えられており、回り回って州内の他の企業の賃金が引き下げられる要因になるからだというのです。
賃金が低い方が企業は雇いやすいですね。ところが、地域での所得が増えない、もしくは減少するということは、そこでの「消費」が減少することに繋がりませんか。「縮小再生産」の悪循環に落ち込んでしまう危険性。日本での自動車販売台数が１０年ほど連続して減少したのも、大きな要因は若者の減少でしょうね。それは、子育てができないような賃金や労働条件を放置したからでは。
一時的には苦しいですが、工夫して「子育て」や「自動車が購入」できる賃金にまで引き上げるとかしないと、本当に「縮小再生産」に落ち込んだままになって浮かび上がれなる危険性があると思います。
中国では、裕福層や中間層以外にも所得が増えるような政策を始めているようです。国内市場を今以上に大きくするためです。それに反して、日本は国内市場を縮小させてきたのでは。この違いが、今回の危機からの脱出時期に現れてくるでしょうね。
2009年7月26日
大雨続く
７月２１日当たりからですか、大雨が各地で降り続いていますね。中国（大陸の方です）でも大雨で昨年の四川大地震で凝れれ復旧されたばかりの橋が土石流でまた、壊れたとか。
九州では４８時間ぐらいで５００ミリ以上の降雨のあったところもあるとか。よく降りますね。よく降るということは、その分空気中へ水蒸気が補給されているということですね。
地球が温暖化した場合と寒冷化した場合ではどちらがよく雨が降ることになるのでしょうか。寒冷化すると、水も冷えますね。そして、氷になったりします。水の蒸発が減少していくことになりますね。水蒸気になっても雪として降った分は氷河とかになって、固体のまま長時間止まることになります。低温ですから相変わらず蒸発量は少ないままでしょうね。とかで、こう降り続くことはないはずです。
こう降り続くというのは、水蒸気の供給量が十分すぎるほどあるということですね。可能性としては、地球が暖まってきていると考えるのが妥当でしょうね。大雨は農業にも悪影響を及ぼします。洪水はたまに起こるのはよいようです。エジプト文明はナイルの洪水の恩恵で発祥したとも考えられます。ところが、四六時中、洪水では農地が荒れ放題になってしまうでしょうね。
それと、降雨場所の偏りですかな。四国の早明浦ダムのある地域、漸く降り出したみたいですね。それでもまだ、取水制限を続けているようです。この地域は元々降雨量の多かったところのはずです。それが、昨年も一昨年も渇水。
まあ、各自ができるところから温暖化対策に取り組む必要があるようですね。新規になにか購入したりするときや旅行などで交通手段を選ぶときに考慮したりするようなことから始めたらと思います、
2009年7月24日
気になる政策を掲げる政党（悪い意味でね）
７月２１日に衆議院が解散されましたね。各党はマニフェストの作成に大わらわですが、民主党が一歩リードかな。自由民主党はアホのお陰でマニフェスト作りが大幅に遅れているみたいです。結党以来一貫性のあるのが、共産党・社会民主党や国民新党ですね。
その中で気になるのが、「郵政再国有化」を掲げる政党が結構あるということです。
もし、郵政事業が再国有化されたら、どのようなことがおこるのか、考えてみました。郵政民営化までの道筋ではまず三公社の民営化ですね。ＪＲとＮＴＴとタバコ産業。これでＪＲは息を吹き返し、通信料金が劇的に安くなりました。
そして、郵政民営化となるのですが、この過程で「公務員」に対する国民の見る目が厳しくなってきましたね。そのお陰で、例えば、社会保険庁の不祥事とかが表に出てきたのだと思います。
民間でできることを国はする必要がないとね。宅配便では、旧運輸省（現在の国土交通相）の妨害にも屈せずヤマト運輸が「全国展開」してますね。全国展開する理由が「その方が儲かる」からだというのです。どうしてでしょうか。民間でできることをわざわざ国営に戻す必要はないと思います。
もし、国営に戻すと族議員が活発に動き出して「行財政改革」が頓挫し、また、以前の官僚主導の国家運営に戻る可能性が高いのです。社会保険庁がまた、復活する可能性もあるのが「郵政再国営化」だと考えます。
国民のための政府にするためにも郵政事業の完全民営化、株式の全株を早期に市場で売却することを望みます。
2009年7月22日
将来の国の活力「子ども」
７月１９日にＹａｈｏｏで見つけた毎日新聞の記事に「子ども手当 子なければ負担増 民主がマニフェストで説明」という見出しの記事がありました。まあ、このこの「こども手当」の財源で民主党と自由民主党とがいろいろいっていますね。
子ども一人を育てるのに、今の扶養控除で育てられるとでも思っているのでしょうか。そして、この「こども手当」の金額を足して、親は大幅に持ち出しですね。それでも、国の未来を支える人材を育てているわけです。こどもがほしくてもできない夫婦や低賃金で結婚もできない、または子供の作れない夫婦もありますが、なかには「子はいらない」とばかり、夫婦生活や独身生活を楽しんでいる輩もいるわけですね。そのような輩の老後の面倒を見るのは回り回って今の子どもたちになるはずですね。ですから、今のこどもの養育費を負担させる必要があると考えます。
国の持続的な発展を考えるとフランスみたいな制度を参考にして、「子育て支援」をする必要がありますね。「子ども手当」ですが、２万６０００円などとケチなことをいわずに５万円とか出しなさいよ。
前にも書いたのですが、子育て世帯の年金負担額も大幅に減額するべきでは。年金制度は次の世代がその時の老齢世代の年金を支えているという制度なら、子育て世帯は二重払いしていることになりますからね。
2009年7月20日
時効廃止や延長へ
７月１７日の報道によると、法務省が殺人などの重大・凶悪事件の公訴時効を廃止する方針を打ち出したということです。他の犯罪も延ばしたらと思いますが。特に脱税とか。ただ、国税庁の課税判断、後で変更しないでね。判断の難しいのを即決しなくてよいようにも時効の延長を。
昔に比べて、科学技術の進歩で「物的証拠」の信頼性が向上してきますし、保存技術（これも科学技術の中ですが。）もよくなってきていますね。ただ、どちらもそれなりに費用がかかるので予算の裏付けを。
被害者感情とかですね。加害責任は忘れやすいようですが、普通どの民族も被害の方は良く覚えていますからね。日本人ぐらいですか、忘れっぽいのは。ああ、これは政治家のことでした。庶民は被害は忘れないですよね。特に身内を殺された場合などはね。
ですから、重大犯罪の時効は廃止すべきであり、多くの他の犯罪は延長するべきですね。それが、冤罪を減らすことにも繋がることも考えられます。
捜査上の負担ですが、専従捜査案件の増加はそのまま、人員の増加に繋がるでしょうが、未解決事件を専門に扱う部署をつくり、何年か捜査して未解決の場合、そちらを主にし、全警察官が日常の活動で得た情報を提供するということをこの情報化の時代、できるのでは。捜査データの共有化かな。それに必要な予算を。
欧米に比べて「逃げ得」にならないようにしてほしいです。そして、じっくり捜査して冤罪を起こさないでする体制を作ってほしいです。冤罪では被害者は浮かばれないですからね。
2009年7月18日
自民党でもわかっている人もいるようですね。「麻生降ろし」議員は応援せず…自民都議団
７月１８日にＹａｈｏｏで見つけた読売新聞の記事に『「麻生降ろし」議員は応援せず…自民都議団』というのがありました。
麻生内閣をどう見るかは別にして、最近の自由民主党の一部勢力の行動は見苦しいの一言につきますね。それを自由民主党東京都議会議員団は気がついていたというか、身につまされたとでもいうべきでしょうね。
今の経済情勢や官僚機構の疲弊による閉塞状況は麻生内閣に始まったことではないですね。歴代の政権運営の賜ですよ。そうすると、ほとんど自由民主党の歴代の方々のツケが出てきているだけですね。
昨年の金融危機でも傷口が大きくなったのは、国内市場を縮小するようなことを平気でしてきたためです。自動車も買えないような低賃金、子育てができない低賃金・長時間労働、高コスト行政などなどです。
少子高齢化は麻生政権で始まりましたか？そうではないですね。とかで、今の自由民主党政権は場当たり的にはよくやってますよ。それの足を引っ張っていたのが、与党内外野（野党ではないです）。
だれが首相でも同じようになっていたでしょうね。それを麻生首相一人に責任を押しつければことがすむとでも思っている議員が１００人以上もでるとは、いやはやため息。
自由民主党はしばらく「野党」になって勉強し直す必要があるのではと思います。で、再び、政権政党になれるかどうかは民主党などの政策運営によりますね。
2009年7月16日
「痩せすぎ」にもリスク
７月１２日の日本経済新聞ＳＵＮＤＡＹ ＮＩＫＫＥＩの健康面で『「やせ」のリスク 目配りを」という見出しの記事がありました。
世の中、「メタボ」「メタボ」と肥満の方に目がいき、また、主に女性ですが、「やせ指向」が顕著になっています。「メタボ」の害についてはいろいろいわれていますが、「やせ」の弊害についてはほとんど知られていないですね。
女性のダイエットで陥りやすいのが「栄養不足」かな。過度の減食が原因です。「運動はしたくないが、やせたい」いうのが要因でしょうか。絶食ダイエットや過度の減食ダイエットは、確かに体重が減少するのですが、大事な大事な「骨」や「骨格筋」も大きく減ってしまいます。「骨」の減少は「骨粗鬆症」に繋がりますね。骨は約３年ほどですべて作り替えられています。ですから、絶食などをしたときに作り替える部分はもちろんのこと、それ以外の部分は「カルシウムの貯蔵庫」の役割のため、溶け出していくのですね。そうなってしまった骨を作り直すには「筋肉運動」が必要なのですが、その筋肉も減少してしまっているので元に戻すのは難しいでしょうね。
絶食ダイエットなどは体を省エネルギー型に変えます（筋肉減少が主要因）ので、リバウンドが凄くなりますよ。そして、「メタボ」かな。栄養不足と運動不足などで免疫力の低下が起こりやすくなったりするようです。
「やせ」の原因として、喫煙と糖尿病などの病気絡みの可能性があげられます。どちらの合併症や害が凄いですね。
体型別に統計を取ると「小太り」がもっとも長寿という調査もあります。やせもほどほどですね。
2009年7月14日
参議院で臓器移植法のＡ案が可決され成立
７月１３日午後、参議院で臓器移植法のＡ案が可決され、成立しましたね。これで子どもも海外に行かずに臓器移植を受けられる可能性が出てきました。あくまでも、可能性です。今までは、この「可能性」すらなかったので海外に出て行くことになったわけですが、日本の現状を考えると「海外」という選択肢がなくなりそうもないですね。
一つが「心臓が動いている」ということに対する認識の問題。法的な「死」は、呼吸停止・心臓停止・瞳孔拡散の３つがそろってということです。瞳孔の部分か脳の活動に関係しているわけですが、これ、中脳が主かな。ていうことはまだ、「人格の中枢、大脳」は生きている可能性があるかも。もっとも、心肺停止で処置をしなければ、脳はすぐに死んでしまいます。ところが、心臓手術とかで人工心肺でも脳は生き続けることができますし、その逆に脳は死んでいても「脳死」の状態ですね、心肺機能は維持されることもあるわけです。
二つ目が「脳死はわかりにくい」ということでしょうか。「心肺停止」は簡単に確認できますが、頭蓋骨で囲まれた脳はその活動音とかを出しませんね。頭蓋骨がふくらんだりもしませんね。ある意味、静かな臓器「肝臓」とかと似ている面もあるかも。脳波とかをいくつかの測定機器を駆使しながら、総合的に判断しなければならないというところに多くの人が「判らない」、心臓が動いているから「生きている」と思うのでしょうね。、
三つ目は、「子どもの場合、脳死状態でも成長する可能性がある。」から、この場合は「生きている」と思うのは当然でしょうね。
何らかの方法で、もっと直接的に視覚的に脳の状態を把握できる方法が開発されたら、皆さん、「脳死」を受け入れるようになるのではと思います。人間としての尊厳を保持している部分は心臓ではなく、「大脳」です。お忘れなく。
2009年7月12日
消毒薬で環境汚染
７月１２日の日本経済新聞健康面のコラム「菌とつきあう」で「消毒薬で環境汚染」という見出しがありました。不潔を嫌うのはよいとしても、程度の問題がありますね。
どうして、そこら中、抗菌グッズで固めないと気が済まないのでしょうか。抗菌とかで、抗生物質の乱用、医療の場でも世界に冠たる抗生物質多用国。新型インフルエンザでも世界の消毒液使用量で大きな割合を占めているというのです。
消毒液に使われていた物資が「環境ホルモンかく乱因子」として作用しているものがあるとか。魚をメス化させるとかね。人間に対しても影響が出てくる可能性は高いですね。抗生物質と消毒薬の多用はそれぞれに対する耐性菌を出現させます。ＤＤＴの効かない「ハマダラカ（マラリアを媒介）」とか、タミフル耐性インフルエンザとか、ＶＲＥやＳＲＭＡとか耐性セラチア菌とか多数出現していますね。
過度の使用は環境を汚染するだけではなく、耐性菌とかで人間に対して不利益をもたらしてきていると考えられます。今一度、消毒液や抗生物質などの使用について考えてみる必要がありますね。より適切な使用状況になるようにね。
2009年7月10日
地球温暖化対策の行方
２００９年７月のラクイラサミットでも重要な議題として話し合ってますね。これ、後戻りができない事象が地球温暖化ですね。一旦、気候変動が起こってしまうと砂漠は増えるわ、砂漠の耕地化はすぐにはできませんからね。アメリカの穀倉地帯が不毛の地になる可能性がありますね。まあ、いくらシュミレーションをしても実際起こってみないとわからない部分がありますからね。
それで、オバマ大統領が次のように発言したとか。『温暖化問題に背を向けてきた米国の対応について「責任を欠いていた」と率直に謝罪。』ということです。経済に悪影響を与えるはずの温暖化対策が経済活性化の基になることにオバマ大統領は気がついたということでしょう。温暖化対策なしで破滅を待つより、行動ですかな。
今回の主要８カ国は「８０％削減」を目標にするとか。達成しないとどうなることか。雨が多かったことで有名な四国の山中が最近、それほど、雨が降らなくなった時期ができてきたようですね。高知県の早明浦ダムですが、ここ５年ぐらいでしょうか、毎年、「渇水」を記録しています。そして、今年もね。雨がするところが移動してしまう恐れがあるのが温暖化では。穀倉地帯は簡単に砂漠になりますが、その逆は時間がかかります。その時間を稼ぐためにも温暖化対策は必要なです。
アメリカが気がついた今、次は新興国が気がつくことを期待します。先進国は、新興国にできるだけ、新しい省エネ技術や代替エネルギーの利用を求めていることに気がついてほしいですね。温暖化対策が自国の技術水準向上にも役にたつことをね。
2009年7月8日
臓器移植法どうなるのかな
７月８日のＮＨＫニュースで２歳の男の子が心臓移植のために渡米したとか。改正臓器移植法の成立の見込みが立たないからですね。移植できるようになったとしても提供者が現れず、移植できないこともあるのですが、現状では「待つ」だけ、時間の浪費ですから渡米も仕方ないですね。
やはり、死の定義ですが、「臓器移植の関わる死の判定の時だけ、脳死」のままという議員などが結構いるみたいですね。その方々のなかでドナーカード（提供する意志が記載されている）を持っていない方は見えやすいところに「心臓停止をもって死とする」とかいうようなカードをぶら下げておいてほしいですね。心停止とかになった場合、心肺蘇生する必要がないので救急の負担が軽減されると思います。心臓が止まったら「死」ですからね。
「脳死判定」については、今回の改定があっても、常に検討されるべきもであると思います。今は心臓が少し止まったぐらいでは、適切に対処すれば蘇生する確率が高くなっていますからね。ですから、より直接的に大脳などが回復不能な状況になったかどうかが判断できるように検討されるべきですね。
臓器移植ですが、欧米では「善意」であって「売買」はないのですが、途上国では悪い噂を聞きます。それを防ぐために国連で「臓器移植は国内に限る」とかいう採択がなされたのでしょう。
日本でも欧米並みに移植が増えることを期待したいですね。iPS細胞とかで臓器が造れるようになるまでは「移植」に頼らなければ治らない病気がありますからね。それと、難病治療で、海外からの薬の輸入とかの手続きを大幅に簡素化してほしいですね。
2009年7月6日
超清潔志向の行き着く先は
７月５日の日本経済新聞「ＳＵＮＤＡＹ ＮＩＫＫＥＩ」健康面にあるコラム「菌とつきあう」で、新型インフルエンザへの過剰反応に関連して「過度の超清潔志向」という見出しで「笑う寄生虫」の藤田紘一郎教授が書かれていました。
コラムの中にこのインフルエンザが国内ではじめて感染例が報告されたときのことが取り上げられていました。教授が西宮市で「菌と人間の共生」をテーマにしていたのに中止。話の内容は『日本人の「超清潔志向」が逆に免疫力を落としているという話をする』つもりだったそうです。
今回のインフルエンザ、普通に流行しているインフルエンザと大差がないとわりと早い段階で報道されていましたね。発熱等の症状が出たとき、適切に対応すれば大差ないとね。それでも、あの大騒ぎ。まあ、これに始まったことではないですね。原発関係でも風評が飛び交うしね。マスコミもどの程度、科学的素養があるのかと疑ってます。
「超清潔志向」とよく似ているのが「電波時計」に代表される「超定時主義」とでもいうか、時刻をやたらと気にする性格。これと関係があるかもしれないですね。
そうそう、人間の免疫機構は適度に「演習」をしていないと肝心なときに働かないですね。「予防接種」も演習の一つとですね。ですから、毎日、適度に雑菌と戯れている方が演習ができているので「超清潔志向」より、免疫力は高いはずですね。だから、簡単に感染してしまうのかもね。そして、免疫機構が暇だから・・・などの自己免疫疾患が増えてきている可能性が高いですね。
「ほどほどに」ができない民族なのかもしれないですね。
2009年7月4日
記憶力を維持するには
７月３日の日本経済新聞夕刊「らいふ」面の「こころの健康学」で記憶力維持について取り上げられていました。
筆者（慶応義塾大学保健管理センター教授）が記憶力について考えていたら、「記憶力を維持するために役に立つ方法について研究した結果を報告した論文に目が留まった。」といことです。
記憶力との関連で「運動」と「喫煙」がポイントだというのです。「運動をよくしている人、たばこを吸わない人、そうした人は高齢になっても記憶力が落ちにくいという。」といことです。
脳の活性化には、「適度な運動」が欠かせないというのが常識ですね。「朝からあくび」の原因の一つに運動不足が挙げられています。でも、過剰な運動は逆効果だとか。脳が過興奮状態になってしまうとかです。適度な運動ですね。ところが、この頃は運動不足の大人が多い感じがします。
「喫煙」ですね。これは、ニコチンによって血管が収縮して血流量が減少するので、脳によいわけがないですね。また、一酸化炭素でヘモグロビンが取られてしまうので酸素の運搬量が減少するので脳によいわけがないですね。血管を痛めつけることで「隠れ脳梗塞」とかが起こっていくので記憶力にはよくないですね。その程度で済めばよいのですが、「隠れ脳梗塞」の多発すると「脳血管性認知症」とはその他の障害が出てくる確率が非常に高くなるので記憶力減退がはっきり認識できるでしょうね。
丸暗記は大抵の場合、意味はないですのですね。が、しかし、いろいろな思考や創造をおこなうためには理解の伴った適切な記憶力は必要です。その記憶力を維持するために「適度な運動」と「禁煙」と。
2009年7月2日
「簡保の宿」売却や「ゆうパック」の日通との提携で聞こえてくる戯言
２００９年になって「簡保の宿」売却でオリックス不動産と日本郵政との契約が総務大臣の権限で解除されましたね。この件では賛成・反対いろいろとあろうかと思います。
ところで、簡保の宿はどのようなところにあるのでしょうかね。多くの場合、「安い」から宿泊者が来るようなところが多いのでは。「簡易保険」の加入者に対する還元事業みたいなので「採算」は考えていないと思います。
そうすると、従業員を続けて雇うとかの条件を付けて個別に売却するとほとんど売れないでしょうし、利用形態を購入企業が自由にできるのら、鳥取の例のように結構、よい値段で転売してましたね。売却せずに今までと同じように宿泊事業していたら、毎年赤字の垂れ流しなのですね。「グリーンピア」みたいな複合施設でないし。グリーンピアも売却に苦労していましたね。
維持して赤字を垂れ流すぐらいなら、売却すればということですが。「入札手続き」云々はよいにしても、埼玉の施設は・・・とか、あれだけ建設費をかけたのにとかは「戯言」ですね。そういうのなら、議員とか団体などの場合は利用法を提案してほしいですね。
「ゆうパック」の日通との提携で、日通の利点とかが多いとかいっている人がいますが、日通もほぼ全国配送網を持っていますね。郵便小包は一度死にかけました。御上のご意向で何とか日通を少し下回る程度まで回復したというところですね。ともに、お互いに頼らないと宅配２強に勝てないのです。宅配２強で約８０％のシェアを持っています。日通と郵政で合わせて約２０％です。本来はどちらもがたがたいっている場合ではないと思うのですが。
それは、そうとヤマト運輸、営業所の３割でしたか、「赤字」だそうです。それでも、全国配達を維持するために廃止しないということです。ようは、競争相手がいるかどうかです。競争相手のいなかった頃やいない官業のサービスの悪いこと。最近はいろいろあって変わってきているところもありますけどね。普通の郵便もメール便とかが出てきたりしたからサービスがよくなってきたのですか。
ピント外れもあるかと思いますが、ストレスを溜めないために書かせて貰いました。